エコキュートの心臓部、ヒートポンプは日本の環境に適した技術だそうです。
寒暖の差があるため、暑ければ冷やす、寒ければ暖めるという熱交換が必須なのです。
二つめの特徴です。
日本の気候がヒートポンプを活用する上で適した環境だったことである。欧米のように暖房中心の国や東南アジアのような冷房中心の国では冷房、暖房のいずれかを行う単機能の機器で済む。日本では夏は冷房、冬は暖房と季節ごと空調種別が異なることと、欧米に比べて温暖湿潤な日本の気候は、空気を熱源とした冷暖両機能を持ち合わせたヒートポンプエアコンが市場から受け入れやすかった。冷房と暖房を同じ機器で行うことができることは二重に空調設備を導入しなくて済むため、年間を通して機器の稼働率が高まり経済的である。また、ヒートポンプの特徴として室内外の温度差が小さくなればなるほどCOPが向上するため、中間期などでも空調が必要な場合、燃焼式とは異なりカタログ記載値よりもCOPが向上する。 メーカーにとっても、この消費者が機器効率の改善を新たな商品価値として評価する傾向が開発へのインセンティブとなり、COP向上を目指した開発競争が本格化した。また、日本では熱エネルギーを取り込む技術が発達したため、高効率エアコンだけでなく給湯機にも空気熱源のヒートポンプを開発することが可能になるなど、ヒートポンプの応用技術も拡充している。
従来から電力会社によって、省エネ化や割安な深夜電力消費によるコスト削減、電力会社にとっても負荷平準化を成せる機器として、ヒートポンプは業務用冷暖房装置(エコ・アイス:東京電力)などとして普及を目指していたが、近年家庭用サイズまで縮小化された給湯機(エコキュート:東京電力)も、省エネやオール電化の一環として売り込む例が増えている。背景にはエコロジー意識の向上やCO2排出に対する意識の変化(暖房でも直接燃焼させ熱エネルギーを得るよりCO2排出量が約半減する)などがある。
欧州では統一的な方針は出ていないものの、多くの国で従来の地中熱利用のみならず、大気熱利用まで対象範囲を広げてヒートポンプを熱利用分野の再生可能エネルギーとして見なす傾向が高まっている。スウェーデンのように国際エネルギー機関へ再生可能エネルギーの普及実績として空気熱利用のヒートポンプを計上している国もある。
日本では財団法人のヒートポンプ・蓄熱センターが中心となって普及促進に努めている。
― 引用:Wikipedia